元日からこのような惨事が起きるとは誰が予想しただろう。能登半島の地震のことである。1週間が経ち、この期間、震度5、6の大きな余震が絶え間なく起きるさなか、被害の規模が徐々に明らかになってきている。被災者の方々の不安や悲しみは言語化できないだろう。同時に私は主に避難所で暮らす被災者の方々の健康状態がとても気にかかっている。

対岸の火事では決してない。日本列島には4つの大きなプレート境界があり、地図でみると無数の断層の上に私たちの普段の日常がある。能登半島の地震も、その、無数の断層のズレで生じたものなのらしい。もしも人口過密の東京でこの規模の震災(例えば南海トラフ由来の地震)が起きたらどうすればいいか、改めてじかに突き付けられたような思いだ。

 2ヶ月前の日曜日、地元の小学校で約6の周辺町会のメンバーが中心となって、非常時の避難所設置のための訓練が行われ、私ども家族も参加した。私は普段から町会のメンバーとして活動しておらず、祭りや他の行事や訓練にも参加していないので大層なことを言う資格もないが、まずいと思ったのはそこに集まった約80名の参加者のうち、60、70、80代の高齢者の方がほぼ9割を占めていたことだ。現役世代は指で数えられるほど実に心細いものだった。災害時の高齢者の健康のリスクは高いゆえ、本来守られる立場であるはずなのだけど、逆になっている。私の印象でいえば、高齢者が住民を支える立場を強いられているということか。

 能登の場合は荒川区よりも高齢化率は高いだろう。これはきつい。救援物資が金沢に集まっていても地震で分断された道路でそれをどう運搬するかの問題がありつつ、物資が届いてもその積み降ろしには人手不足の面で困難があると聞く。その代わり地域住民のつながりは濃いかもしれない。

翻ってここ町屋地区はどうだろう。万一震災が起き、家財はともかく命は助かったとして、避難所を設営したとする。避難所生活となれば、一定期間、お互い助け合っていかなければならない。しかし子どもや高齢者の命や健康をわれわれ現役世代がどう守るか、そのシミュレーションができているだろうか。コモンズ(commons 知恵をシェアできる共有材)としてお互い共有できているだろうか。アノミー状態にならないか。

現役世代の数は能登や10数年前の東北にくらべれば多いはずだが、しかしそのつながりは薄い。ここをどうするか。

ここから文体が変わります。ポイントは20、30、40、50代の現役世代であるはずで、僕はどうにかならないかと思っています。サイレントマジョリティーという言葉もありますが、地域の現役世代の方々、いかがでしょうか。働き方改革の不徹底もありますが、災害時の減災のシミュレーションを含めてつながり合いませんか。災害時、行政のできることは限られています。民の力がモノを言うというのは阪神淡路大震災や東日本大震災の経験で私たちが知るところです。そこで地域の子どもや高齢者を支える知恵を集めたいと思うのです。

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